YouTubeを始めるために買ったマイクや編集ソフトは、まだ収益化していない時期の支出でも、事業として収入を得るために必要だったと説明できれば経費になる可能性があります。ただし、買ったものをすべて「開業費」にできるわけではありません。通常の経費、固定資産、開業費を分けて考えることが大切です。収益化後を含む経費の全体像はYouTubeで経費にできるもの15選も参考にしてください。
収益化前でも経費になる可能性がある
経費かどうかは「収益が発生した日」だけで決まりません。動画投稿を継続し、収益化や案件獲得を目指して具体的に活動していたなら、準備期間の支出も事業との関係を説明できます。
一方で、趣味として動画を撮っていた時期の旅行代や私物まで、後からまとめて経費にするのは難しいでしょう。チャンネル開設日、初回投稿日、投稿計画、収益化申請日など、事業として動き始めた時期を示す記録を残します。
支出ごとの基本的な分け方
| 支出例 | 主な処理 | 確認点 |
|---|---|---|
| 少額のマイク、ケーブル、照明 | 消耗品費など | 取得価額と使用目的 |
| 高額なカメラ、パソコン | 固定資産として減価償却 | 耐用年数、事業使用割合 |
| 月額の編集ソフト | 通信費・支払手数料など | 契約期間と利用内容 |
| 撮影資料、素材代 | 新聞図書費・消耗品費など | 動画との関連 |
| 開業までの広告・市場調査 | 開業費の候補 | 開業準備に特別に要したか |
勘定科目の名前に絶対的な正解があるわけではありません。同じ内容を継続して同じ科目で処理し、何のための支出か分かる摘要を付けるほうが重要です。
開業費にできるもの、できないもの
個人事業の開業費は、開業準備のために特別に支出した費用をまとめる繰延資産です。開業前の打ち合わせ交通費、広告費、市場調査費などが候補になります。開業費は原則として60か月で均等償却する方法のほか、任意償却を選べるため、利益が出た年に必要額を償却する運用も可能です。
ただし、カメラやパソコンなど資産そのものの取得費は、開業前に購入しても開業費ではありません。取得価額に応じて消耗品費または固定資産として扱います。敷金など後で返還されるもの、仕入商品、日常的な生活費も開業費には含めません。
開業日は収益化の日とは限らない
YouTubeの開業日を、広告収益が初めて入金された日に合わせる必要はありません。継続して利益を得る意思を持ち、投稿や営業を事業として開始した日を、客観的な記録と合わせて判断します。
例として、4月にチャンネルを開設して毎週投稿を始め、10月に収益化した場合、4月から事業活動を始めたと説明できることがあります。収益化審査までの期間も、単なる趣味ではなく収益獲得へ向けた継続活動だったことがポイントです。
具体例：収益化前に機材を購入した場合
4月に6万円のマイク、月3,000円の編集ソフト、18万円のカメラを購入し、10月に広告収益が発生したとします。
- マイク：取得価額や適用できる制度を確認し、消耗品費または固定資産として処理
- 編集ソフト：事業で使った月の利用料を経費として記帳
- カメラ：固定資産として登録し、事業で使い始めた時点から減価償却
家族写真にも使うカメラなら、使用時間や撮影回数など合理的な基準で家事按分します。全額を経費にするより、説明できる割合にすることが大切です。
趣味と事業準備を分ける判断材料
- 投稿頻度や企画表がある
- 収益化条件の達成を目標に継続している
- 案件募集や営業を行っている
- 専用口座や帳簿でお金を管理している
- 購入品が動画制作に実際に使われている
赤字が続いているだけで直ちに趣味と決まるわけではありませんが、営利性や継続性を示せないと説明が難しくなります。
保存しておきたい証拠
- 領収書、レシート、請求書
- カード明細、銀行の支払記録
- 購入品を使った動画や編集データ
- 企画表、投稿スケジュール
- チャンネル開設日や収益化申請日の記録
- 私用兼用の場合の按分計算メモ
レシートには動画名や用途を短く追記しておくと、時間がたっても説明しやすくなります。帳簿付けの流れは「YouTube収益の帳簿付け入門」、家事按分は「YouTube副業の家賃・電気代は経費になる？」も参考にしてください。
よくある質問
収益化できなかった場合も経費ですか？
結果だけで決まるものではありません。支出時点で収益を得る目的があり、継続した活動実態があったかを説明できるようにします。ただし、所得区分や赤字の扱いは活動状況で変わります。
開業届を出す前の支出は認められませんか？
開業届の提出前という理由だけで一律に対象外になるわけではありません。実際の開業準備との関係、支出内容、証拠を確認します。
中古で買ったカメラも固定資産ですか？
中古品でも取得価額に応じた判定が必要です。耐用年数の計算が新品と異なる場合があるため、高額なら税務署や税理士へ確認すると安心です。
まとめ
収益化前の支出は、動画活動との関係を示せれば経費になる可能性があります。ただし、少額品、固定資産、開業費を混同せず、私用分は除外します。購入日、使用開始日、用途、金額を記録し、収益化後に慌てない帳簿を作っておきましょう。
